運用パフォーマンス要因分析の理論と技法

セレントが発表した運用パフォーマンス要因分析ツールに関する市場概況の中で、米国と欧州市場における要因分析専門ツールへのIT投資額が2007年までに2億8,700億ドルに達すると予測しています。

セレントはこの最新レポートの中で、金融サービス業界における運用パフォーマンス要因分析ツールの採用状況について詳細に論じています。市場では財務面の圧力が増し、米英合わせて9,000を超える投資顧問会社がひしめく中、商品数の増加や規制改正、不祥事といった様々な課題も発生しており、こうした状況下でパフォーマンスを向上させるためには要因分析が確実かつ合理的な手段となっています。

本レポートは、要因分析の理論と技法について考察しています。要因分析のメカニズムは分析手法やデータによって形作られますが、実際に要因分析を行なう場合には技巧的な要素がより重要となります。投資分析には説明が必要であり、コミュニケーションの安易さが事実上のニーズとなっています。アセット・マネージャーと顧客の双方において要因分析ツールに対する信頼感が高まり、その導入も進んでいる現状をみる限り、投資、顧客サービスおよびマーケティングという金融業界の3つの中核分野において要因分析ツールの有効性が確実に認められたといえるでしょう。

「運用パフォーマンスの要因分析ツールは多機能を備え、アセット・マネージャーの過去の投資行動や今後のパフォーマンス目標に基づいて顧客がより正確な運用判断を下すのを助けるものです。運用実績の反復性や一貫性、それを支える内部管理や支援体制について詳細な情報を提供するツールは、投資、顧客サービス、マーケティングのいずれの分野でも強力な武器となります」と、セレントのアナリストで本レポートの著者であるデニース・バレンタインはコメントしています。

金融サービス業界は現在、市場の低迷、財務面の圧力、規制改正、不祥事の発覚といった厳しい事業環境に直面していますが、経営幹部に対する報酬決定やコンプライアンスの監視においても要因分析が役に立っています。

現在、アセット・マネージャーや機関投資家向けに多くの運用パフォーマンス要因分析ツールが開発されていますが、プロバイダーは3つのタイプに分けられます。すなわち、ポートフォリオ・マネジメント・システムのプロバイダーと、パフォーマンス専門ツールそして分析専門ツールのプロバイダーの3つです。専門ツールに対する投資額は、2004年は2億2,300万ドル程度にとどまるものの、2005～2006年にかけて後増ながらも成長を続け2007年には総額2億8,700万ドルに達すると見込まれます。

「パフォーマンスの要因分析は重要であると認めながら、今後4年間の同ソリューションの導入は急増せず緩やかに進む見通しです。なぜなら、金融機関は現在データ保管、取引照合の自動化、コーポレート・アクションの自動照合といった多くの基幹に関わるプロジェクトに取り組んでいるからです。 こういった事業環境を踏まえれば、各金融機関は要因分析ツールの採用を望みながらも基幹関連プロジェクトに優先的に投資する姿勢を崩さないとみられます。ただ、2005年中に見通しが改善することが見込まれます」と、ヴァレンタインは述べています。