世界の上場デリバティブ取引：雲間の明るい兆しとなるか？

上場デリバティブ取引は、金融危機後に注目されるようになった数少ない市場の1つです。これは、欧米の先進国市場でETFオプションやボラティリティ・インデックスのデリバティブといった革新的な金融商品が開発されたことに加え、ブラジル、インド、中国などの新興市場で株式、通貨、商品のデリバティブ取引が拡大していることによるものです。

セレントの最新レポート「世界の上場デリバティブ取引：雲間の明るい兆しとなるか？」は、金融危機後のデリバティブ市場における取引所取引の発展について取り上げています。こうしたデリバティブ取引はここ数年間で着実に拡大しています。名目元本残高でみると、2005年から2010年にかけて先物取引は14.95%、オプション取引は14.67%それぞれ増加しました。市場規模もほぼ同じペースで拡大しており、2006年から2011年にかけての想定元本残高の伸び率は先物市場が年率14.9%、オプション市場が14.7%となっています。

レポートでは、世界の主なOTCデリバティブ市場における新規制の導入がどのような変化をもたらすかを予測しています。金融危機への対応をみる限り、欧米ではOTCデリバティブ取引に広範な変化が生じるとみられます。これまではOTCデリバティブ市場での取引が中心でしたが、今後は取引所経由の取引へとシフトするでしょう。

「米国のドッド・フランク法や欧州のEMIRといった新規制の導入により、コストや効率性を理由に、OTCデリバティブ取引から取引所取引に移行する動きが出てくるでしょう。我々の分析によると、こうした規制改正によって最大の恩恵を受けるのは商品および通貨のデリバティブ取引とみられ、長期金利オプションや個別銘柄のデリバティブ取引がこれに続くでしょう」と、セレントのシニアアナリストでレポートを執筆したアンシュマン・ジャスワルは述べています。

レポートでは、世界で取引されているデリバティブ商品の地域別および世界市場全体の売買高を調査しました。また、上場デリバティブ取引の市場規模をOTCデリバティブ取引と比較し、世界の主要取引所の2009～10年の成長率を現物株式市場と比較しています。主要取引所についてはさらに詳しく説明しています。また、取引所取引市場に関する様々なシナリオに基づいて、デリバティブ規制がもたらす影響を分析しています。さらに、OTCデリバティブ市場からの移行により、取引所経由の株式/商品/金利/通貨デリバティブ取引の売買高がどの程度増えるかを予想しています。